秋山 健一郎

前回のコラムでは、2026/3/6付　日本経済新聞に掲載された濱口桂一郎氏の論考を取り上げ、日本で広く語られている「ジョブ型」という概念が、企業の組織設計や職務設計と切り離された制度論として語られている点に疑問を呈した。 今回は同じく2026/3/9付　日経に掲載された守島基博氏の論考「ジョブ型雇用の現在地（下）　期待した成果は得られず」を手がかりに、この問題をもう少し掘り下げて考えてみたい。

2026/3/6付　日本経済新聞に掲載された濱口桂一郎氏の論考「ジョブ型雇用の現在地（上）制度の土台は日本型のまま」を興味深く読んだ。本稿は、日本で流行する「ジョブ型」という言葉そのものが奇妙であるという指摘から議論を始めている。 世界では雇用・人事・賃金はいずれも職務に基づくのが大前提であり、あえて「ジョブ型」と呼ぶ必要はない。むしろ日本の雇用慣行こそ特殊であり、それを筆者は「メンバーシップ型」と名付けたという。

「ジョブ型は個人任せで弱肉強食」だとか「ジョブ型は働き手に優しいものではない」とか言う表現は全く的外れであり、それは「会社で働くことが弱肉強食であり、働き手に優しくない」と言っているに等しい。ジョブに基づく人事制度と言うのは、社員がやるべきことが定義されていてそれが処遇の原点となっているという単純な仕組みを指している。