秋山 健一郎

日経新聞3月6日、9日付け朝刊「経済教室」に寄稿された「ジョブ型雇用の現在地（上）、（下）」を題材として、本コラムに先立ち、「ジョブ型人事」あるいは「ジョブ型雇用」のあり方に関する議論に欠けている視点についての記事を掲載しました。 どこの会社でも社員の評価に関しては常に問題が発生しています。誰もが納得する正解がある訳ではない世界とも言えます。しかし、求められている仕事（ジョブあるいは職務）が重要な基準であることは、はっきりしています。 そしてその仕事を定義づけることが「職務設計」であり、従って人事に携わる人がまず考えなければいけないのが「職務設計」です。 多くの人事担当者が職務設計とは何かを知らずに、人事業務を継続していることが一番の問題であると考えます。

前回のコラムでは、2026/3/6付　日本経済新聞に掲載された濱口桂一郎氏の論考を取り上げ、日本で広く語られている「ジョブ型」という概念が、企業の組織設計や職務設計と切り離された制度論として語られている点に疑問を呈した。 今回は同じく2026/3/9付　日経に掲載された守島基博氏の論考「ジョブ型雇用の現在地（下）　期待した成果は得られず」を手がかりに、この問題をもう少し掘り下げて考えてみたい。

2026/3/6付　日本経済新聞に掲載された濱口桂一郎氏の論考「ジョブ型雇用の現在地（上）制度の土台は日本型のまま」を興味深く読んだ。本稿は、日本で流行する「ジョブ型」という言葉そのものが奇妙であるという指摘から議論を始めている。 世界では雇用・人事・賃金はいずれも職務に基づくのが大前提であり、あえて「ジョブ型」と呼ぶ必要はない。むしろ日本の雇用慣行こそ特殊であり、それを筆者は「メンバーシップ型」と名付けたという。